脳梗塞を繰り返す原因と再発予防策

繰り返される脳梗塞の再発率と統計データ

脳梗塞の再発率については、福岡県の糟屋郡久山町で1961年から行われている、貴重な研究データがあります。
久山町研究とも呼ばれるこの研究では、脳卒中の実態を明らかにするために住民の健康状態を長期間にわたって観察しています。
脳梗塞の再発率を調べた研究では、40歳以上の1,621人を32年間追跡したところ、410人が初めて脳卒中を発症しました。
この1,621人を脳卒中発症後10年間追跡したところ、108名（26％）が脳卒中を再発していました。
脳卒中のうち、くも膜下出血、脳出血、脳梗塞の10年後の再発率は、それぞれ70.0％、55.6％、49.7％となっていました。
また、くも膜下出血や脳出血の再発は、ほとんどが発症後1年以内に起こっていましたが、脳梗塞の再発は観察期間が長くなるほど増加する傾向にありました。
脳梗塞の再発率は、ラクナ梗塞（46.8％）よりも心臓から血液の塊である血栓が脳へ飛ぶ、脳塞栓症（75.2％）の方が高くなっていました。
（出典： Hata J, et al. Ten year recurrence after first ever stroke in a Japanese community: the Hisayama study. J Neurol Neurosurg Psychiatry. 2005; 76: 368-72）

年代別脳梗塞再発率

久山町研究によると、脳梗塞のサブタイプのうち、ラクナ梗塞とアテローム血栓性脳梗塞の10年後の再発リスクは、最年少の年齢層で最も低く、加齢とともに増加していました。
具体的には、ラクナ梗塞では40〜59歳のグループの再発率を１とすると、60〜69歳の再発リスクは2.2倍、70〜79歳で2.6倍、80歳以上では4.8倍になっていました。
また同様にアテローム血栓性脳梗塞でも、40〜59歳のグループの再発率を1とすると、70〜79歳で1.8倍、80歳以上では4.7倍になっていました。
しかし塞栓性脳梗塞では、年齢と再発率の間に有意な関係は認められませんでした。

脳梗塞が繰り返される再発リスクの危険因子

脳梗塞の再発因子として知られているものをご紹介します。

高血圧

高血圧は脳梗塞の主要な危険因子です。
また血圧の低下が脳梗塞の再発リスクの顕著な減少と関連していることが、過去の研究からも実証されています。

糖尿病

生活習慣病のひとつである糖尿病も脳梗塞の再発因子として知られています。

高脂血症

動脈硬化が原因となる脳梗塞の再発は、高脂血症がリスクになります。

喫煙

高齢の喫煙者では、脳梗塞の再発リスクが高まることが示されています。
したがって脳梗塞を発症した人は、禁煙と受動喫煙の回避を強く意識する必要があるでしょう。

高血圧・糖尿病・脂質異常症の管理方法

再発を防ぐためには、生活習慣の改善が重要です。
まずは高血圧や糖尿病、脂質異常症をコントロールすることが求められます。
食事の改善や適度な運動、禁煙や節酒が必須です。
特に高血圧を管理することが脳梗塞予防に大きな役割を果たします。
医師と相談しながら、降圧剤や糖尿病治療薬、コレステロールを下げる薬を使用することも推奨されます。

脳梗塞再発の原因別予防策

脳梗塞の再発を予防するために、いくつかできることをご紹介します。

血圧を下げる

脳梗塞の発症後数日後に収縮期血圧が140mmHg以上または拡張期血圧が90mmHg以上の場合は、血圧を下げる治療を開始する必要があります。
血圧を下げるためには、減量する、食塩摂取量を減らす、定期的な有酸素運動を行うなど、生活習慣への介入が推奨されます。

抗血小板療法を行う

脳梗塞の既往がある場合、再発のリスクを軽減するために、血液が固まりにくくなる抗血小板療法を行う必要があります。

コレステロールを下げる治療を行う

脳梗塞が動脈硬化に起因すると推定される場合、脳梗塞再発のリスクを低減するために、コレステロールを下げる治療を開始すべきです。

禁煙する

脳梗塞を発症した場合は、禁煙し、かつ副流煙を避けるように強く勧めます。

運動する

定期的な運動は、脳梗塞の危険因子を改善し、脳梗塞再発のリスク自体を減少させる可能性があります。
脳梗塞の既往歴のある場合、体の動きに問題のない範囲になりますが、例えば早歩きなどの中強度の運動を、週に少なくとも合計で120～150分間取り組むとよいでしょう。

脳梗塞の再発率と再発予防策まとめ

脳梗塞の再発率や再発の危険因子、また予防策についてご説明しました。
年齢を重ねるごとに再発率は上がっていましたが、歳を取ることは避けられないことです。
少しでも再発率を下げるためには、やはり効果的な予防策に取り組むのが最善です。
ぜひ主治医ともご相談の上、適切な方法で予防に取り組むことをお勧めいたします。